森信三先生（平成4年96歳没）は「日本民族の使命は、将来の東西文化の融合に対して、その縮図的原型を提供する処にあるであろう」と語りました。

この言葉は、日本が西洋と東洋の架け橋として、新しい価値を創造する役割を果たすべきことを示唆しています。現代社会は、技術革新とグローバル化が進む中、多様な文化が交錯し、調和が求められる時代です。

その中で、日本が持つ文化的特性や精神性は、調和の手本として国際社会に貢献する力を秘めています。

また、森信三先生は「日本が立ち直るのは2025年から」と予見し、「その時には二宮尊徳先生の教えに準拠せねばならぬ」と述べています。

これは、バブル崩壊後の経済的混乱を背景に語られた言葉であり、単なる経済再生ではなく、精神的な基盤を取り戻す必要性を強調したものと考えられます。

二宮尊徳先生の教えである「勤勉」「分度」「推譲」は、現代にも通じる実践哲学です。勤勉は地道な努力、分度は資源の適切な活用、推譲は社会への還元を意味し、格差問題や環境課題の解決にも役立つ普遍的な価値観を提供します。

森信三先生が2025年を重要な転機と捉えたのは、こうした価値観を再評価し、日本が新しい基盤を築く時期として位置づけたからでしょう。

単なる経済成長を超え、日本が「東西文化の融合」を先導する役割を果たす準備を整える年と見たのです。

日本は、西洋の科学技術や合理主義を取り入れつつも、東洋の精神性や調和を重視する独自の文化を持っています。この調和の力が、国際社会における対話や共存の鍵を握っています。

森信三先生が語った「縮図的原型」とは、日本がそうした役割を果たすことへの期待を込めた言葉だったのです。

2025年以降、日本は経済的成功だけでなく、東西文化の融合を通じた国際貢献を目指すべきです。それは、森信三先生が説いた使命の実現であり、日本が果たすべき歴史的な役割です。
一人ひとりがその意識を持ち、未来を創る行動を始めることが求められます。

※東西文化の融合とは

 文化や歴史の違いがある民族同士が互いに尊重し合うことは非常に重要です。しかし、他国で暮らす際には、その国の文化や歴史を理解し、それに合わせて生活することが必要だと考えます。長い歴史を持つ異なる文化を無理に混合して共に暮らすことは簡単ではありません。

他国で生活する際にその国の文化を尊重することで、相手もまた自国の文化を尊重してくれるでしょう。このような相互の敬意と理解こそが、真の文化融合であると思います。

世界史は結局、巨大なる「平衡化」への展開という外なく、
わたくしの歴史観は「動的平衡論」の一語につきる。
すなわち「動的平衡論」とはこの宇宙間の万象は、
すべてこれ陰（マイナス）と陽（プラス）との
動的バランスによって成立しているということである。
[ 森信三 一日一語 ] より

日本民族の使命は将来の東西文化の融合に対して、
いわばその縮図的原型を提供する処にあるであろう。
[ 森信三 一日一語 ] より

森信三先生は生前（1992年96歳没）
「日本が立ち直るのは、2025年からだろう
そしてそれは、二宮尊徳先生の教えに
準拠せなばならぬでしょう」
と言われています。
亡くなられたのが32年前ですから、バブル崩壊後の言葉だったのでしょう。
日本が立ち直るだけでなく、東西文化の融合まで視野に入れていたのでしょう。

すべて一芸一能に身を入れるものは、その道に浸りきらねばならぬ。
躰中の全細胞が、画なら画、短歌なら短歌にむかって、
同一方向に整列するほどでなければなるまい。
[ 森信三 一日一語 ] より

知っていて実行しないとしたら、
その知はいまだ「真知」でない･･･との深省を要する。
無の哲学の第一歩は、実はこの一事から出発すべきであろうに･･･。
[ 森信三 一日一語 ] より

嫉妬は女にのみ特有のことではなく、
男女に共通する最深の罪といってよい。
そしてそれは結局、自己の存立がおびやかされる事への危惧感であって、
いかに卓れた人でも、事ひと度自己の専門に関する事柄ともなれば、
いかに隠そうとしても嫉妬心が兆す。
[ 森信三 一日一語 ] より

渉外相続とは、相続人または被相続人が外国籍の場合や、相続財産が複数の国にまたがる場合に適用される相続手続きです。

この手続きでは、日本国内の法律だけでなく、外国の法律や国際的な取り決めも関わるため、通常の相続手続きに比べて複雑になることが多いです。

たとえば、相続財産が日本国内に存在し、被相続人が外国籍で相続人が日本国籍の場合、日本の国際私法では、原則として被相続人の国籍国の法律が相続に適用されますが、財産の所在地国の法律（つまり日本法）が優先されるケースもあります。このように、相続が絡む国の法律を確認しながら手続きを進める必要があります。

日本国内に相続財産があり、被相続人が日本国籍、相続人が外国籍の場合は、相続手続は日本の法律で行います。
相続人の国で必要となる書類や、遺産分割協議書への署名捺印(実印)・印鑑証明に代わる書類の準備など、手続きが煩雑になることが多いです。

また、相続税の面でも複雑な状況が生じます。
日本国内にある財産については、日本の相続税が課されますが、相続人や被相続人が外国籍の場合、相続税の取り扱いが変わる可能性があります。
たとえば、相続人が外国籍の場合、相続人の居住国でも相続税が課されることがあり、二重課税の問題が生じることがあります。
こうした場合、二重課税防止条約に基づき税金の調整が行われることもあります。

さらに、渉外相続では財産の移転も一つの重要な課題です。
日本にある財産を外国籍の相続人が取得する際には、その財産を相続人が居住する国に移転するための手続きが必要です。

移転手続きには、現地の資産を預けている金融機関等の制度や、その国の法律等、手続きをスムーズに行うことに支障が出ることが多いので、制度の理解と経験が重要なポイントとなります。

渉外相続は国内外の法律や制度が絡み非常に複雑です。
事前にしっかりと準備することが、スムーズな相続手続きの鍵となります。

宗教とは、ある面からは現実認識への徹到ともいえよう。
そしてその場合、現実の中心を為すのはもちろん人間である。
随って人は宗教によって真の人間認識に達しうるともいえよう。
[ 森信三 一日一語 ] より